【特別】健康な組織～メンタル不調者を出さない組織運営～

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研修会DVD内容紹介

【特別】健康な組織～メンタル不調者を出さない組織運営～

No.	251	カテゴリ	メンタルヘルス人事労務管理
講師	公益財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所今井　保次　氏	定価（送料込）	6,600円（税込）常任　90％OFF
収録日	2015年4月20日	収録時間	2時間51分

研修会内容

働くというストレスの真っただ中にありながら、健康を維持するという芸当がどうして可能となるのでしょうか。その秘密のひとつが、企業という秩序だった組織内にあるために人の精神もまた秩序立つことができるというものです。この秘密を知れば職場の管理職・経営者の役割が重要と自然に理解できます。また、労働者個人がこの秩序に加わるためには自分の仕事ができていなければなりません。厳しいようですが仕事ができない者は組織に加わることは許されません。この時点で個人の目的と組織の目的は、仕事ができるということで一致します。従っていきいきと働ける職場をつくることが企業のメンタルヘルス対策となるのです。いままでのメンタルヘルス対策は企業の立場を十分に反映したものとはいいがたいように思えます。医療関係者等（医師、保健師、カウンセラー等）の立案するメンタルヘルス対策は、日頃彼らが行ってきたことの延長線上にありますから、企業の立場を反映しにくくなるのは無理もないことかもしれません。昨年成立した労働安全衛生法第六十六条の十、いわゆるストレスチェック制度も、社員を医師の面接に導くための制度といえましょう。専門家による面接は必要なことですが、企業には企業のための、企業にしかできないメンタルヘルス対策があります。それは不調者を出さない有効な予防につながるものです。本研修会DVDでは、いまだに残るメンタルヘルス対策への疑問に答えるかたちで、企業のためのメンタルヘルスを説き起こし、労働者個人、職場の管理職、組織全体を経営する視点から方法論を提示いたします。

1.メンタルヘルス対策への疑問に答えて

　① 心の病は個人の問題か

　② メンタルヘルス対策は経営と矛盾するか

　③ 何か特別なことをしなければならないのか

2.メンタルヘルス対策

　① 労働者個人として

　② 職場の管理職として

　③ 組織全体として

3.今後の企業の在り方

講師プロフィール

1978年より企業のメンタルヘルス業務に携わる。その間、産業人のメンタルヘルス調査システム「ＪＭＩ健康調査票」の開発（1980年完成・利用開始）を行い、現在までに330万人の調査実績がある。全国安全衛生大会、大学の公開講座の講師や、企業、労組などのメンタルヘルス教育の講師を多数務める。著作に、「メンタルヘルスのすすめ」平成7年3月生産性出版、「健康な職場の実現」平成15年11月号日本労働研究雑誌、「職場メンタルヘルス制度の経済評価をめぐる問題」平成16年1号労働の科学などがある。

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